にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本 | 掲示板

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
   
→ 2655号(12年5月12日発行)
→ WEB増刊号(12年5月5日発行)
→ 2654号(12年4月28日発行)
→ 2653号(12年4月21日発行)
→ 2652号(12年4月14日発行)
→ 2651号(12年4月7日発行)
→ 2650号(12年3月31日発行)
→ 2649号(12年3月24日発行)
→ 2648号(12年3月17日発行)
→ 2647号(12年3月12日発行)pdf
→ WEB増刊号(12年3月10日発行)
→ 2646号(12年3月3日発行)
→ 2645号(12年2月25日発行)
→ 2644号(12年2月18日発行)
→ 2643号(12年2月11日発行)
→ 2642号(12年2月4日発行)
→ 2641号(12年1月28日発行)
→ WEB増刊号(12年1月21日発行)
→ 2640号(12年1月14日発行)
→ 2639号(12年1月5日発行)
  全紙面(見本紙)
→ 2638号(12年1月1日発行)
  全紙面(見本紙)
→ 写真ニュース
  12年5月分
  12年4月分
  12年3月分
  12年2月分
  12年1月分
→ 2011年の写真ニュース
  11年12月分
  11年11月分
  11年10月分
  11年9月分
  11年8月分
  11年7月分
  11年6月分
  11年5月分
  11年4月分
  11年3月分
  11年2月分
  11年1月分
→ 2011年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
  10年12月分
10年11月分
10年10月分
10年9月分
10年8月分
10年7月分
10年6月分
10年5月分
10年4月分
10年3月分
10年2月分
10年1月分
→ 2010年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
  09年の観光pdf
09年12月分
09年11月分
09年10月分
09年9月分
09年8月分
09年7月分
09年6月分
09年5月分
09年4月分
09年3月分
09年2月分
09年1月分
250選認定証授与式pdf
→ 2009年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
08年の観光pdf
08年12月分
08年11月分
08年10月分
08年9月分
08年8月分
08年7月分
08年6月分
08年5月分
08年4月分
08年3月分
08年2月分
08年1月分
→ 2008年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
07年の観光pdf
07年12月分
07年11月分
07年10月分
07年9月分
07年8月分
07年7月分
07年6月分
07年5月分
07年4月分
07年3月分
07年2月分
07年1月分
  250選認定証授与式pdf
→ 2007年のニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

インバウンド 第2412号《2007年3月10日(土)発行》  

VJC、訪日外客800万人達成へ市場別戦略
 ビジット・ジャパン・キャンペーン(VJC)実施本部の執行委員会(委員長=柴田耕介・国土交通省総合観光政策審議官)が2日、都内で開かれ、07年度事業計画を決定した。07年の訪日外客目標800万人の達成に向け、重点12市場に対し、各種媒体を使ったPR展開、商品造成への働きかけなどをさらに強化。新たに、有望な新興市場のインド、ロシア、マレーシアの開拓に着手するほか、国際会議など(MICE)の誘致に向けたキーパーソンの招請事業などを実施する。

 柴田審議官は「VJCは着実に成果を上げ、昨年の訪日外客数は733万人に達した。韓国、中国などは2割増でアジアが好調だった。その一方でオーストラリア、英国、ドイツなどは減少した。市場ごとの特性を見極めて的確に方策を講じる必要がある」と語り、訪日需要の拡大に向けて新興市場やMICEへの取り組みも重要視した。

 市場別にみると、韓国については、最重点ターゲットを20~30代の女性、重点分野をスキー客と教育旅行に設定。スキー市場では、女性への訴求を含めてプロモーションを展開。教育旅行の促進には「朝鮮通信使400周年」を活用する。7~8月は前年同期比15%増の48万人、12月は同10%増の20万人の訪日を目標にした。 

 台湾は、訪日旅行の成熟を踏まえ、新たな観光魅力を掘り起こしつつ、最新の情報を季節やイベントに合わせてタイミングよく発信する。訪日教育旅行は、教育関係者の招請事業などを実施し、年間約150校(7500人)を目指す。

 中国は、今年が日中国交正常化35周年、日中文化・スポーツ交流年にあたり、イベントなどの機会を生かし、相互交流の拡大、日本観光のPRに努める。夏には日中韓観光大臣会合が中国の青島・大連で開かれることから、青島市で「ジャパンフェスタ」を開催予定。現地旅行会社の訪日ツアー企画・販売担当者を対象にした研修事業は引き続き実施し、訪日ツアーの販売を促進していく。

 オーストラリアは中高年の富裕層と、スキー旅行者を最重点ターゲットに据えた。欧州は、英、独、仏の3市場共通で、日本の伝統文化と現代文化の魅力をPRする。

 また、日本・タイ、日本・カナダ間で今年が観光交流年にあたるためPR活動を強化していく。


1月の訪日外客は微増
 国際観光振興機構(JNTO)の発表によると、1月の訪日外客数は前年同月比0.7%増の61万7800人だった。今年の旧正月が2月となっている関係上、中華系市場からの訪日客が減少しているが、今年と同様、旧正月が2月にあたった一昨年と比較すると大幅に増加しており、基調としての増加傾向は変わらない。

 市場別にみると、韓国は24.7%増の24万200人、台湾は19・9%減の8万7900人、中国は8.4%減の6万3100人。

 出国日本人数は、5.2%増の141万3千人で、1月の年別出国日本人数では第2位を記録した。

▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2012 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved