にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本 | 掲示板

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
   
→ 2655号(12年5月12日発行)
→ WEB増刊号(12年5月5日発行)
→ 2654号(12年4月28日発行)
→ 2653号(12年4月21日発行)
→ 2652号(12年4月14日発行)
→ 2651号(12年4月7日発行)
→ 2650号(12年3月31日発行)
→ 2649号(12年3月24日発行)
→ 2648号(12年3月17日発行)
→ 2647号(12年3月12日発行)pdf
→ WEB増刊号(12年3月10日発行)
→ 2646号(12年3月3日発行)
→ 2645号(12年2月25日発行)
→ 2644号(12年2月18日発行)
→ 2643号(12年2月11日発行)
→ 2642号(12年2月4日発行)
→ 2641号(12年1月28日発行)
→ WEB増刊号(12年1月21日発行)
→ 2640号(12年1月14日発行)
→ 2639号(12年1月5日発行)
  全紙面(見本紙)
→ 2638号(12年1月1日発行)
  全紙面(見本紙)
→ 写真ニュース
  12年5月分
  12年4月分
  12年3月分
  12年2月分
  12年1月分
→ 2011年の写真ニュース
  11年12月分
  11年11月分
  11年10月分
  11年9月分
  11年8月分
  11年7月分
  11年6月分
  11年5月分
  11年4月分
  11年3月分
  11年2月分
  11年1月分
→ 2011年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
  10年12月分
10年11月分
10年10月分
10年9月分
10年8月分
10年7月分
10年6月分
10年5月分
10年4月分
10年3月分
10年2月分
10年1月分
→ 2010年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
  09年の観光pdf
09年12月分
09年11月分
09年10月分
09年9月分
09年8月分
09年7月分
09年6月分
09年5月分
09年4月分
09年3月分
09年2月分
09年1月分
250選認定証授与式pdf
→ 2009年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
08年の観光pdf
08年12月分
08年11月分
08年10月分
08年9月分
08年8月分
08年7月分
08年6月分
08年5月分
08年4月分
08年3月分
08年2月分
08年1月分
→ 2008年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
07年の観光pdf
07年12月分
07年11月分
07年10月分
07年9月分
07年8月分
07年7月分
07年6月分
07年5月分
07年4月分
07年3月分
07年2月分
07年1月分
  250選認定証授与式pdf
→ 2007年のニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

トラベル 第2432号《2007年8月11日(土)発行》  

楽天、シートリップの株式売却

 楽天(三木谷浩史会長兼社長)は中国第1位の旅行サイト「Ctrip.com」を運営するシートリップドットコム・インターナショナル(以下、Ctrip)の全保有株式20・3%を売却する。6日の取締役会で決めた。

 Ctripの主幹事会社、モルガン・スタンレー証券(英国法人)が投資家に公募で売却する。売出価格は10日に決定。楽天は約455.7億円の売却益を手にする。

 楽天は04年6月、同株式を119億8800万円で取得し、持分法適用関連会社とした。出資理由については当時、「日中間の旅行者増加により楽天グループの旅行事業とのシナジーが大いに期待できる」としていた。

 Ctripの営業拠点である上海には、楽天子会社の楽天トラベル(三木谷浩史会長、岡武公士社長)も現地法人「上海旅之窓」を展開しているが、旅行事業での連携は結果的にはなかった。

 Ctrip(本社・ケイマン諸島、事業所所在地・中国上海市)は米国NASDAQ市場の上場会社。設立は00年3月。従業員数は約5500人で売上高は約126億円(ともに06年12月期)。旅行サイト(http://www.ctrip.com/)と大規模コールセンターで宿泊、航空券予約事業を行っている。



新高速船、9月に函館~青森間就航 東日本フェリー
固い握手を交わす古閑社長(左)とイングラム氏(右)


 東日本フェリー(北海道函館市、古閑信二社長)は9月1日、函館〜青森間に新高速船を就航する。これに先立ち6日、東京都のオーストラリア大使館で就航説明会を開き、船の概要や事業について説明を行った。所要時間が従来の3分の1になることを強みに、北海道〜東北間の交流人口の拡大を図る。

 9月から同航路に就航するのはオーストラリアのインキャット社製双胴型高速船「ナッチャンRera」。波浪貫通型を採用しているため、「振動や振音がなく、燃費も良い」(同社)という。またカーフェリーの難点であった乗船・下船時の手間と待ち時間を、手続きのスリム化により短縮。運行時間と合わせて従来約6時間だった所要時間が約2時間になった。

 6日の発表会には、今年が日豪通商協定調印50周年ということもあり、オーストラリア公使のフィル・イングラム氏も参加。「優れた造船技術を持つ日本で、オーストラリアの船が導入されたことは喜ばしい」と述べ、今後の両国の商業交流の促進に期待感を示した。

 続いてあいさつした古閑社長は「『くさい、汚い、遅い』というフェリーのイメージを一新したい。函館、青森とその周辺の広域観光を促す一助になれれば」と話し、JRや航空会社との提携による共通利用券の発行など、今後の事業の積極的な展開への意欲ものぞかせた。青森、函館の両フェリーターミナルの整備も進め「観光拠点としても活用できる施設づくりを行いたい」と同氏。

 現在の東日本フェリーは06年創立。旧・東日本フェリーを05年に吸収合併した総合海運事業会社、リベラホールディングス(広島県呉市、山本憲治会長)の持ち株会社化に伴う分社化によりできた。今年3月にリベラからフェリー事業を継承した。



CO2ゼロ旅行、個人向けで初の発売 JTB関東

 JTB関東は4日、個人向けでは初となる「CO2ゼロ旅行」の販売を北関東エリア限定で開始した。JTBサン&サンと日野自動車との共同企画で、窒素酸化物排出量の少なさで最も優れた環境性能AA評価バスを使用するのも特徴だ。

 CO2ゼロ旅行は、行程中に出すCO2を自然エネルギーの購入で相殺する旅行。JTB関東では、昨年4月から団体旅行で発売し、これまで修学旅行や職場旅行などで約3千人の申し込みがあるという。JTBサン&サンは、首都圏エリアで日野自動車製のAA評価バスを確約した1泊2日のツアーを昨年から販売、好評を得ていた。

 発売された個人向けCO2ゼロ旅行は、栃木・群馬・茨城発の夏休み日帰りバスツアー。箸を持ってきた参加者はプレゼントがもらえるなどエコを考えたり実施したりしながら、化石地層の見学や東京見物を楽しむ内容。販売目標は1千人。



JR北海道、子会社2社を合併へ

 JR北海道の子会社、北海道ジェイ・アール・サービスネット(赤石博明社長)と北海道ジェイ・アール・トラベルサービス(島田修社長)は12月1日付けで合併する。

 同サービスネットはJR北海道の駅業務受託、同トラベルサービスは市中旅行店舗の運営と、JR北海道の営業部門への人材派遣業を手がけている。両社の機能を統合することで、経営基盤の強化を図ることにした。

 同サービスネットを存続会社とする吸収合併方式をとり、同トラベルサービスは解散する。資本金は3千万円を予定。

 同サービスネットは88年2月設立。資本金1千万円、従業員200人。同トラベルサービスは97年設立。資本金2千万円で、従業員140人。


ビリーズ・ブートキャンプを本場で体験 KNTが商品化

 KNTはこのほど、人気のボディ・エクササイズ「ビリーズ・ブートキャンプ」を本場で体験できるオプショナルツアーを発売した。

 新たに売り出したのは「ビリー・ブランクススタジオでのブートキャンプ体験ツアー」。海外旅行商品「NO.1アメリカ」のうち、9月4日以降出発のロサンゼルス行き商品でオプショナルツアーとして選べる。

 ビリー・ブランクスが自ら開いているスタジオでレッスンできる。インストラクターはビリー本人とは限らないが「本人からレッスンを受けられる可能性も」(同社)。

 ツアー所要時間4時間のうちレッスン時間は1時間。参加費用はレッスン料、送迎代込みで130USドル。


▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2012 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved