にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本 | 掲示板

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
   
→ 2656号(12年5月19日発行)
→ 2655号(12年5月12日発行)
→ WEB増刊号(12年5月5日発行)
→ 2654号(12年4月28日発行)
→ 2653号(12年4月21日発行)
→ 2652号(12年4月14日発行)
→ 2651号(12年4月7日発行)
→ 2650号(12年3月31日発行)
→ 2649号(12年3月24日発行)
→ 2648号(12年3月17日発行)
→ 2647号(12年3月12日発行)pdf
→ WEB増刊号(12年3月10日発行)
→ 2646号(12年3月3日発行)
→ 2645号(12年2月25日発行)
→ 2644号(12年2月18日発行)
→ 2643号(12年2月11日発行)
→ 2642号(12年2月4日発行)
→ 2641号(12年1月28日発行)
→ WEB増刊号(12年1月21日発行)
→ 2640号(12年1月14日発行)
→ 2639号(12年1月5日発行)
  全紙面(見本紙)
→ 2638号(12年1月1日発行)
  全紙面(見本紙)
→ 写真ニュース
  12年5月分
  12年4月分
  12年3月分
  12年2月分
  12年1月分
→ 2011年の写真ニュース
  11年12月分
  11年11月分
  11年10月分
  11年9月分
  11年8月分
  11年7月分
  11年6月分
  11年5月分
  11年4月分
  11年3月分
  11年2月分
  11年1月分
→ 2011年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
  10年12月分
10年11月分
10年10月分
10年9月分
10年8月分
10年7月分
10年6月分
10年5月分
10年4月分
10年3月分
10年2月分
10年1月分
→ 2010年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
  09年の観光pdf
09年12月分
09年11月分
09年10月分
09年9月分
09年8月分
09年7月分
09年6月分
09年5月分
09年4月分
09年3月分
09年2月分
09年1月分
250選認定証授与式pdf
→ 2009年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
08年の観光pdf
08年12月分
08年11月分
08年10月分
08年9月分
08年8月分
08年7月分
08年6月分
08年5月分
08年4月分
08年3月分
08年2月分
08年1月分
→ 2008年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
07年の観光pdf
07年12月分
07年11月分
07年10月分
07年9月分
07年8月分
07年7月分
07年6月分
07年5月分
07年4月分
07年3月分
07年2月分
07年1月分
  250選認定証授与式pdf
→ 2007年のニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

  トラベル ■第2487号《2008年10月11日(土)発行》  

高速ツアーバス連絡協議会が発足
会見する橋本会長(中央)と、上村副会長(左)、村瀬副会長(右)

 高速ツアーバスを企画販売する旅行会社や運行バス会社55社は2日、高速ツアーバス業界としては初めての業界団体「高速ツアーバス連絡協議会」を設立した。高速ツアーバス商品にかかわる事業者が一体となり、バスの安全運行に取り組むのが狙い。協議会が中心となり安全に関するガイドラインを定め、この順守を図るほか、監督官庁である国交省との協議や調整なども行う。

 会長には高速ツアーバスを運営するオリオンツアーの橋本文雄・オリオンツアー取締役が就任。副会長には、村瀬茂高・ウィラートラベル代表取締役、上村秀一・ロータリーエアーサービス常務取締役が就いた。このほか、協議会は、理事を8人、監事を1人おいた。事務局は高速ツアーバスの受託販売を行う楽天バスサービス内に置いた。参加事業者の内訳は、旅行企画実施会社29社、バス運行会社21社、受託販売会社5社。橋本会長は同日開いた会見で、「安全の確保を第一に取り組んでいきたい」と意欲を語った。

 同協議会では、バス運行会社など会員の所属カテゴリー別に分科会を設置するほか、(1)教育・研修(2)業界標準ルール(3)情報発信(4)渉外──の4つのワーキンググループをつくり、課題や問題点、業界情報の提供などを進める。

 また同日には「安全協働体制ガイドライン」を制定。ガイドラインには、企画実施会社とバス運行会社が旅行業法や道路運送法などの互いの関係法令を理解し合うことや、3者が事故や災害、事件などに遭難した場合の協力体制を構築し、情報を共有し合うことなどを盛り込んだ。

 事務局によると、高速ツアーバス市場は現在、年間約250〜300万人を輸送、企画実施会社は約40社ある。バス運行会社の数は明確ではない。

 同協議会では今後も高速ツアーバス事業に携わる事業者に対し広く同協議会への参加を呼び掛ける。


JTB、5つ星で宿泊施設の評価

 JTBは2日から、自社ホームページで旅館・ホテルの評価を☆(星)5つで表示している。星の数は、約60万件の宿泊アンケートの「総合評価点」を基に決めた。信頼と品質ある商品を客観的に選択できるようにする。

 星表示は総合評価90点以上で5つ、85点以上で4つ半、80点以上で4つ、75点以上で3つ半、70点以上で3つ、65点以上で2つ半、65点未満で2つの  の7段階。

 宿泊アンケートで「部屋」「食事」「大浴場」「従業員のサービス」が80点以上の旅館・ホテルについては、「おすすめポイント」として各項目のアイコンで示した。宿の特徴も分かりやすくした。



KNT、コンビとタイアップ

 KNTは1日宿泊分から、赤ちゃんグッズメーカー「コンビ」とタイアップして、赤ちゃん連れの家族を対象にした宿泊プランを設定した。育児用品やおもちゃが自由に利用できる。荷物が多くなりがちな赤ちゃん連れ旅行の負担を軽くし、気軽に旅行に出てもらえるようにした。

 バスチェアーなどの育児用品と、積み木やぬいぐるみなど赤ちゃん向けのおもちゃがそろった赤ちゃんルームを用意した。利用者は大人ひとりにつき500円を追加するだけで、コンビ商品12点、7万円相当のグッズを自由に使える。

 ホテルエピナール那須、鬼怒川温泉ホテルで設定した。1日1組限定で、旅行代金はエピナール那須の場合大人1万3300円から。設定期間は1日〜来年3月31日。販売目標は100家族。

 同社は昨年2月からネット限定で0〜3歳児連れ用宿泊プランを販売しているが、好評なため今回初めてパンフレットに掲載し、店頭でも販売できるようにした。



越谷に巨大SC、旅行会社も熱い視線
旅行会社の集まる一角

 日本最大級の売り場面積を持つショッピングセンター(SC)、イオンレイクタウンが2日、埼玉県越谷市の越谷レイクタウンにオープンした。「1年間で2500万人の来店」(イオングループ)が見込まれており、進出した旅行会社にとっても魅力的な“市場”といえそうだ。

 JTBは旅に関連した店舗で形成された「トラベルストリート」に、JTB首都圏の海外旅行専門店、トラベランドの総合旅行販売店、JTB商事の旅行用品専門店、ジェイコム運営のカルチャー教室の4店舗を開設。「JTBグループ4社が同一エリアに同時に出店するのは初めてで、かつ最大規模」という。

 海旅専門店は埼玉県初出店で、商事の「旅へ」も新しいタイプのトラベルグッズショップとして国内初出店となる。

 約132平方メートルのイベントスペース「トラベルスクエア」も設け、ミニコンサートや航空会社、海外の政府観光局などによる展示イベントを実施する。2日からはJTB旅ホ連の東北支部がキャンペーンを行った。

 当日はトラベランドの伊藤正人社長やJTB首都圏の石川尅巳社長らが駆けつけた。伊藤社長は「4店出店は初の試みであり、テストケース的な意味合いもある。共同販促活動はもちろんだが、競わせることで相乗効果がでれば」と期待した。

 ストリートにはKNTツーリストも営業所を開設、13日までペア宿泊招待券が当たるキャンペーンを展開している。


旅行業12社8月実績

 鉄道旅客協会によると加盟旅行業12社の今年8月の総取扱額は、3497億2590万円で、前年同月比7.9%減と前年を大きく割り込んだ。上回ったのは東武トラベル(同3.0%増)、西鉄旅行(同1.5%増)の2社だけだった。

 国内旅行は6.8%減の2138億3380万円にとどまった。前年比増は東武トラベル(同8.9%増)のみ。燃油サーチャージ高騰などから海外から国内へのシフトが期待されていたが各社伸び悩み、2ケタ減となったところもある。そんな中にあって、東武の好調さが目立つ。

 苦戦が予想された海外旅行は、1296億4021万円、同10.5%減と2ケタの減少。トップツアー(同6.5%増)、西鉄旅行(同14.3%増)が好調の一方で、阪急、名鉄、読売は20%以上の減少。外国人旅行は大手各社が伸ばし、23.5%増の47億3020万円。トップツアー(同109.7%増)が好調。

 この結果、今年4月からの累計は総取扱額が前年同期比3.3%減の1兆5216億2883万円となった。8月までで前年実績を上回っている会社はなく、軒並み苦戦。国内旅行は2.2%減の9250億2333万円、海外旅行は6.4%減の5606億558万円、外国人旅行は23.7%増の266億995万円。
▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2012 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved