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　地域に根差し、本物の温泉を守り提供しようと取り組むと同時にJR東日本の国内旅行商品「地・温泉」に参画する、宿泊施設の経営者らが参加する「地・温泉　湯守の会」（会長＝高田貞一・大澤温泉山水閣代表取締役、29会員）は4月20日、東京都新宿区のJR東日本本社で総会を開いた。10年度の活動方針を確認したほか、会員の取り組み発表や会員同士の意見交換などを行い、交流を深めた。

　総会では、鶴の湯（秋田・乳頭温泉）の佐藤和志代表が、外国人観光客の誘客について、ひなの宿千歳（新潟・松之山温泉）の柳靖治代表取締役が着地型観光の取り組み状況について発表を行ったほか、地・温泉商品の展開や各種キャンペーンの内容を確認。個々の施設の取り組みについても意見交換を行い、会員やJR東日本の出席者らから、「スタンプ帳を忘れるなどして、複数冊持っている人が目立つ」「人を介したインバウンドプロモーションで効果が上がった」などの意見が出された。

　総会であいさつした高田会長は、会員の取り組み事例の発表に言及、「今までとは違った趣向の総会となり、非常に興味深い。これから『地・温泉』をどう発展させていくのか、メンバー全員で考えていこう」と意欲的に語った。

　同会は昨年度、地・温泉商品の展開のほか、08年以来実施しているキャンペーン「あっ！たま〜る地・温泉スタンプラリー」を実施。地・温泉の商品は厳しい環境下でも堅調で、09年度は2施設が加入したこともあり、前年比6.6％増の2万3580人が利用した。

　10年度はスタンプラリーの活性化のために、JR東日本のシニア向け会員組織「大人の休日倶楽部」に向けたスタンプ帳やパンフレットの配布を行う。JR東日本の無料ウォーキングイベント「駅からハイキング」と連動したハイキング後泊プランや、連泊者向けのメニュー「宿からハイキング」の展開、大人の休日倶楽部サロンでの温泉講座の地・温泉講座実施など、新しい取り組みも進める。

岩手・一関温泉郷、国道再開通でキャンペーン

　岩手県の一関温泉郷協議会は、岩手・宮城内陸地震で一部通行止めになっている国道342号線の再開通に合わせて、記念のキャンペーンを行う。協議会会員旅館で1泊2食3420円など格安の統一料金を設定するほか、開通した道路を使ってのガイド付きツアーを催す。

　1泊2食3420円の企画は6〜7月に設定。キャンペーンに応募した人の中から抽選で100組200人に販売する。夕食にはもち料理や岩手南牛など地元の名物を提供するほか、夕食時に地元のイベントとして「いわい餅つき隊」を招へい。宿泊後は開通した道路を使い、営業を再開した須川高原への温泉入浴と昼食を組み込んだガイド付きツアーを催行する。

　このほか2人分の2泊4食が3万4200円になる連泊プランを7〜9月に設定。利用者には協議会会員旅館の温泉に入れる3日間有効の湯めぐりチケットをプレゼントする。参画旅館は瑞泉閣、いつくし園、かんぽの宿一関、かみくら、渓泉閣。ガイド付きツアーの入浴は須川高原温泉を利用する。

　一関と秋田県を結ぶ国道342号線は08年6月の岩手・宮城内陸地震で真湯〜須川間が通行止めになり、須川高原へのアクセスは秋田県側からなど限定されているが、今年5月30日に通行止めが解除。一関側からのアクセスが可能となる。

　全日本シティホテル連盟（JCHA、清水信夫会長）がこのほど発表した会員ホテル（206ホテル、2.2万室）の平成22年3月の全国平均客室利用率は67.3％で、前年同月比で4.8ポイント増だった。

　地域別での利用率のトップは81.2％の関東。次いで、71.5％の近畿、65.1％の北陸など。前年同月比で利用率が上がった地域は10.9ポイント増の四国、6.0ポイント増の関東、5.8ポイント増の北陸など。

　一方、利用率が低かった地域は、34.4％の北海道、41.9％の東北、51.3％の甲信越など。前年同月比で利用率が下がった地域は、2.8ポイント減の北海道、0.1ポイント減の近畿。

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